粗利とは、商品やサービスを販売して得られる直接的な利益を指します。これは企業の経営状況を把握するうえで重要な指標の一つですが、その意味や計算方法については、あまり詳しくない方も多いかもしれません。

この記事では、粗利の基本的な意味から、他の利益との違い、具体的な計算方法まで、わかりやすく解説していきます。

粗利とは

粗利とは、売上の総額（売上高）から仕入れや製造にかかった費用（売上原価）を差し引いた利益のことです。

「売上総利益」や「粗利益」とも呼ばれており、この指標は商品やサービスの販売による直接的な利益を表します。

粗利は、企業の稼ぐ力（本業における収益力）を評価するための基本的な指標です。適切に分析することで、販売価格の見直しなどに役立てられます。さらにそれぞれの商品に分けて粗利を算出すれば、どの商品が儲けやすいのかを把握することも可能です。

なお、粗利は複数ある利益指標の中でも、おおまかな利益を示すものです。企業経営において重要な役割を果たしますが、他の利益との違いを理解し、使い分けることが大切です。

粗利の計算方法

粗利の計算方法は以下のとおりです。

例えば、500円で仕入れた洋服を1,500円で販売したとします。その場合の粗利は「1,500円 – 500 = 1,000円」です。

また、企業全体における1年間の粗利に関しても、その年の売上高から売上原価を差し引くことで求められます。

理想的な粗利率

粗利率とは、売上高に対する粗利の割合を示す指標です。この数値が高いほど「売上に対する利益の割合が高い（＝収益性が高い）」と判断できます。粗利率の計算方法は以下のとおりです。

理想的な粗利率は業種によって異なりますが、一般的には多くの業種で最低20％以上が安定経営の目安とされています。以下の表に、主な業種の粗利率の目安をまとめましたので、そちらもあわせてご覧ください。

【主な業種の粗利率の目安】

業種	粗利率の目安（平均値）
卸売業	約16％
建設業	約20％
製造業	約22％
小売業	約30％
通信業	約45％
不動産業	約47％
宿泊および飲食業	約65％

「粗利」と「その他の利益」の違い

利益を示す指標には売上総利益（粗利）をはじめ、営業利益や経常利益などがあります。いずれも企業の経営状況を把握するのに役立つものですが、それぞれが示す利益は異なるため、違いを正しく理解しておくことが大切です。

ここでは、粗利とその他の利益の違いについてわかりやすく解説します。

売上高

売上高とは、商品やサービスを販売して得られた売上の総額のことです。利益を算出する上で基準となる指標であり、会社の規模がどれくらいかを表します。

例えば、単価1,000円の商品が10個売れた場合、売上高は10,000円です。売上個数が多くなるほど売上高も大きくなります。

なお、売上高は売上の総額を示すものであり、利益を示すものではありません。つまり、売上高が大きくても利益が出ているかどうかはわからないため、別の指標を用いて利益を確認する必要があります。

売上総利益（粗利）

売上総利益（粗利）とは、売上の総額から仕入れ・製造にかかった費用を差し引いた金額を指します。計算式は以下のとおりです。

売上総利益（粗利）を確認することで、本業でどれくらい利益を出せているのかを大まかに把握できます。

営業利益

営業利益とは、本業で得られた売上を指します。計算式は以下のとおりです。

販売費とは、商品やサービスを販売するために要した経費のことです。例えば、人件費や広告費、交通費などが該当します。

また、一般管理費とは、企業を経営する上で必要な一般管理業務において発生する費用のことです。具体的には、商品やサービスの販売に直接関わらない従業員の給与や各種手当、オフィスの家賃や水道光熱費などが該当します。

粗利と営業利益の違いは、販売費や一般管理費といった経費を差し引くかどうかにあります。どちらも本業から得られる利益を示す指標ですが、営業利益のほうがより実態に近い利益を表します。

経常利益

経常利益とは、本業とその他の事業活動によって得られた売上を指します。計算式は以下のとおりです。

営業外収益とは、本業以外の活動から得た収益のことです。例えば、受取利息や受取配当金などが該当します。

また、営業外費用とは、本業以外の活動で発生した費用のことです。具体的には、支払利息や有価証券売却損などが該当します。

粗利とは異なり、経常利益は本業以外の収益と費用を含めた利益を示す指標です。そのため、企業全体の収益性を評価するのに適した指標といえます。

当期純利益

当期純利益とは、1年間の事業活動で得た全収益からすべての税金や費用を差し引いた後、最終的に残る利益を指します。計算式は以下のとおりです。

粗利から判断できること・できないこと

粗利は利益を示す指標であり、会社の経営に役立つものですが、具体的にどのようなことがわかるのでしょうか。ここでは、粗利から把握できること・できないことについて解説します。

粗利から判断できること

粗利から判断できることとして、主に以下の3つが挙げられます。

＜粗利から判断できること＞

• 企業の収益性
• 商品・サービスの付加価値
• 原価の妥当性

粗利の分析により、その企業が本業でどれくらい利益を出せているのかを測ることができます。さらに粗利率を見れば、売上に対する利益の割合がわかるため、企業の収益を大まかに把握できるでしょう。

また、粗利は商品やサービスにいくら付加価値を付けられたかを測る指標にもなります。「粗利が高ければ⇒十分な付加価値を付けられている」、「逆に粗利が低ければ⇒十分な付加価値を付けられていない」を意味するため、販売戦略の見直しにも役立てられるでしょう。

さらに、粗利は仕入れや製造コスト（原価）の妥当性を判断する手がかりにもなります。たとえば、ある飲食店でランチ定食を1,000円で提供しているとします。

食材の仕入れにかかっているコストが800円なら、粗利は200円、粗利率は「20％」です。これは原価率が80％と高く、利益がかなり圧迫されている状態だといえます。

一方で、別の店舗では同じ1,000円の定食でも仕入れ原価が400円に抑えられていれば、粗利は600円、粗利率は60％。このように、効率よくコストを管理できている店舗ほど、利益を確保しやすくなります。

もし粗利が低すぎる場合には、「仕入れ先を変更して食材コストを削減する」「メニューの見直しによって原価率の高い商品を減らす」といった改善策が考えられます。

粗利だけでは判断できないこと

粗利は「売上高 – 売上原価」で算出されるシンプルな指標であるため、経営分析において利用できる範囲には限界があります。具体的には、以下のようなことは粗利だけでは判断できません。

＜粗利だけでは判断できないこと＞

• 固定費の影響
• 営業外収益・費用の影響
• 企業の純利益（手元に残るお金）

粗利は売上高と売上原価の差額であり、人件費や家賃などの固定費は反映されません。どれほど粗利が高くても、人件費がその粗利を上回れば、最終的な利益が減少する可能性があります。たとえば飲食店では原価で材料費を抑えても粗利を高く保ったとしても、必要以上に料理人を雇ってしまい、人件費が高くなれば赤字になることもあります。

また、企業の収益には本業以外の活動から得られる「営業外収益・費用」が含まれますが、粗利にはそれらが含まれません。つまり、粗利だけでは企業の収益性を正確に判断することができないため、より精度の高い分析を行うには他の指標を確認する必要があります。

粗利を伸ばすための3つの要因

粗利は企業の直接的な収入ではありませんが、粗利が成長しないことには企業の最終的な収益も増加することはありません。では、どうすれば粗利を伸ばすことができるのでしょうか。

ここでは、粗利を伸ばすための3つの要因と具体的な取り組みについて解説します。

過剰に廉売をしない

1つ目のポイントは過剰に廉売をしないことです。原材料の仕入れでは取引先を失わないため、同業他社にシェアを奪われないために、ある程度相手方の言い値で購入しなくてはいけない場合があります。

また、競争相手に勝つために商品の販売価格を下げることも時には必要です。しかしながら、材料費が高騰しているのに販売価格を下げ続けると、いくら売っても直接的な利益につながらず粗利が成長しません。加えて、一度単価を下げてしまうと、元に戻すのが難しくなってしまいます。

こうした状態を防ぐには「経常利益→営業利益→粗利→売上高」と逆算し、最終的な販売価格の限界を算定しておくことが重要です。値下げの限界値を決めておけば、収益の安定化を図りやすくなり、結果として粗利が伸びる可能性があります。

コストカットに取り組む

2つ目のポイントはコストカットに取り組むことです。売上高に対する原価率が低くなれば、その分粗利は大きくなるため、原材料の仕入れ価格を安くすることは重要な取り組みといえます。

しかし、コストカットは低品質な材料を使わなくてはならないリスクを招きます。その結果、商品の品質低下につながり、ファンが離れて売上そのものが低下する可能性もあるため、コストのボーダーラインの見極めが非常に重要です。

不良在庫を抱え込まない

3つ目のポイントは不良在庫を抱え込まないことです。不良在庫があるということは、そのまま会社の損失につながるということになります。なぜなら、商品は仕入れや製造に掛かった手間賃を加味して価格を設定し、販売することで初めて売上が発生するからです。

商品が売れることなく在庫として保管されていることは、製造にかけた分の資金が回収されず赤字を生み出していることに他なりません。よって、粗利を最大化するためには、不良在庫をできるだけ減らし、損失を回避することが重要といえます。

まとめ

粗利とは、売上全体の中から材料費などの原価を差し引いた金額のことです。この金額は本業で稼いだ大まかな利益を表しており、会社の収益性や経営効率を測る指標として活用できます。

また、当期純利益（最終利益）を増やすためには、その源泉となる粗利（売上総利益）を最大化することが重要です。その対策の一つとして、資金調達の改善が挙げられます。借入や融資を増やすと返済の負担が大きくなります。そこでおすすめしたいのがファクタリングです。

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